人生の総支出額

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前のページまで、人生の大きな支出8つというテーマで、それぞれ8つの支出について試算してみました。
ここでは、それらをまとめてみて、人生の総支出額がどのくらいになるのかを試算してみましょう。

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1.住宅費(30歳から80歳までの50年間)

賃貸マンション: 6320万円
分譲マンション: 6290万円
一戸建て: 5500万円

2.自動車(24歳から73歳までの49年間)

新車: 26,449,500円
中古車: 19,589,500円

3.テレビ・パソコン・冷蔵庫など家電家具(30歳〜80歳までの50年間)

415万円

4.子供の教育費(一人当たり)

[ 幼稚園〜高校まですべて公立、大学は国公立のケース ]
大学が地元で実家通いの場合: 8,160,741円
大学が県外で仕送りをする場合: 12,000,741円

[ 幼稚園〜高校まですべて私立、大学は私立のケース ]
大学が地元で実家通いの場合: 21,648,597円
大学が県外で仕送りをする場合: 25,488,597円

5.生命保険料

5,485,200円

6.生活費
(30歳〜80歳までの50年間。住宅費自動車家電家具子供の教育費生命保険料などの費用以外。)

90,180,000円

7.老後資金(60〜80歳までの20年間)

・1ヶ月の生活費が25万円の場合: 6000万円
・1ヶ月の生活費が40万円の場合: 9600万円

8.税金年金保険料健康保険料(25歳〜60歳までの35年間。平均年収600万円。)

税金: 16,975,000円 (所得税住民税の合計)

年金保険料
[ 厚生年金 ]
1155万円
[ 国民年金 ]
6,949,200円

健康保険料
[ 健康保険 ]
9,348,000円
[ 国民健康保険 ]
2275万円

ここから実際に人生の総支出額を算出しましょう。
試算した年齢や期間は、それぞれの項目で若干異なりますが、おおかた人生の大半をカバーしているとみなします。

「7.老後資金」は、計算がだぶるため合計額から除外します。
「8.税金、年金保険料、健康保険料」については、お勤めの方は給料から天引きされ、お勤めの方と自営業の方では計算方法が異なることから除外します。

「1.住宅費」については、一戸建て:5500万円の数値を採用します。
「2.自動車」については、中古車:19,589,500円の数値を採用します。
「4.子供の教育費」については、幼稚園〜高校まですべて公立、大学は国公立のケースで、大学が県外で仕送りをする場合:12,000,741円の数値を採用し、また子供は一人とします。

では、1〜6までで合計額を算出します。

1.住宅費: 5500万円
2.自動車: 19,589,500円
3.テレビ・パソコン・冷蔵庫など家電家具: 415万円
4.子供の教育費: 12,000,741円
5.生命保険料: 5,485,200円
6.生活費: 90,180,000円

合計: 186,405,441円

約・・・1億8640万円

以上の試算から、1億8640万円の生涯支出が見込まれることが分かりました。
最低でも生涯収入の手取額が、1億8640万円はないと収支がとんとんにならないということになります。

勤続35年、年収600万円の方の場合、生涯賃金は「2億1000万円+退職金」となります
一方で、生涯の税金・保険料の支出は・・・

税金: 16,975,000円
年金保険料: 1155万円
健康保険: 9,348,000円

合計: 37,873,000円
約・・・3787万円

手取額では、2億1000万円−3787万円=1億7213万円
となり、現役時代の手取り収入だけでは、生涯支出の1億8640万円と比べると赤字になります。

通常、この赤字は退職金や年金のプラス分でまかなわれます。

さてと・・・
ここで感想を少し。

ここまで、かなり詳細に人生の支出について考察してきましたが、現実は厳しいものですね。

生涯の手取り収入で、やっぱり2億円程度は最低でも必要であるということが分かりました。
物価上昇やインフレのことを考えると、もう少し必要になるかもしれません。

自動車や生命保険、家電家具などの節約により、ある程度は支出を抑えられるでしょう。
おそらく色々頑張れば、1000万円くらいは支出を抑えられるかもしれません。

しかし、子供が一人増えれば、教育費の支出が1200万円増えます。
また、私たちの世代は(私は現在31歳です)、年金だけで生活するのはおそらく無理でしょうから、長生きすればするほどジリ貧になっていきそうな予感もします。

将来のことを考えると、やっぱり支出を抑えた生活を送り、私自身、ビジネスや投資のスキルをもっと高め、キャッシュフローの増加を目指さなければなりません。
老後の長生きした場合に備えて、年金以外の収入源を確保する必要があります。

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