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人生の総支出額

前のページまで、人生の大きな支出８つというテーマで、それぞれ８つの支出について試算してみました。
ここでは、それらをまとめてみて、人生の総支出額がどのくらいになるのかを試算してみましょう。

１．住宅費（３０歳から８０歳までの５０年間）

・賃貸マンション：　６３２０万円
・分譲マンション：　６２９０万円
・一戸建て：　５５００万円

２．自動車（２４歳から７３歳までの４９年間）

・新車：　２６，４４９，５００円
・中古車：　１９，５８９，５００円

３．テレビ・パソコン・冷蔵庫など家電家具（３０歳〜８０歳までの５０年間）

４１５万円

４．子供の教育費（一人当たり）

[ 幼稚園〜高校まですべて公立、大学は国公立のケース ]
大学が地元で実家通いの場合：　８，１６０，７４１円
大学が県外で仕送りをする場合：　１２，０００，７４１円

[ 幼稚園〜高校まですべて私立、大学は私立のケース ]
大学が地元で実家通いの場合：　２１，６４８，５９７円
大学が県外で仕送りをする場合：　２５，４８８，５９７円

５．生命保険料

５，４８５，２００円

６．生活費
（３０歳〜８０歳までの５０年間。住宅費、自動車、家電家具、子供の教育費、生命保険料などの費用以外。）

９０，１８０，０００円

７．老後資金（６０〜８０歳までの２０年間）

・１ヶ月の生活費が２５万円の場合：　６０００万円
・１ヶ月の生活費が４０万円の場合：　９６００万円

８．税金、年金保険料、健康保険料（２５歳〜６０歳までの３５年間。平均年収６００万円。）

・税金：　１６，９７５，０００円　（所得税と住民税の合計）

・年金保険料
[ 厚生年金 ]
１１５５万円
[ 国民年金 ]
６，９４９，２００円

・健康保険料
[ 健康保険 ]
９，３４８，０００円
[ 国民健康保険 ]
２２７５万円

ここから実際に人生の総支出額を算出しましょう。
試算した年齢や期間は、それぞれの項目で若干異なりますが、おおかた人生の大半をカバーしているとみなします。

「７．老後資金」は、計算がだぶるため合計額から除外します。
「８．税金、年金保険料、健康保険料」については、お勤めの方は給料から天引きされ、お勤めの方と自営業の方では計算方法が異なることから除外します。

「１．住宅費」については、一戸建て：５５００万円の数値を採用します。
「２．自動車」については、中古車：１９，５８９，５００円の数値を採用します。
「４．子供の教育費」については、幼稚園〜高校まですべて公立、大学は国公立のケースで、大学が県外で仕送りをする場合：１２，０００，７４１円の数値を採用し、また子供は一人とします。

では、１〜６までで合計額を算出します。

１．住宅費：　５５００万円
２．自動車：　１９，５８９，５００円
３．テレビ・パソコン・冷蔵庫など家電家具：　４１５万円
４．子供の教育費：　１２，０００，７４１円
５．生命保険料：　５，４８５，２００円
６．生活費：　９０，１８０，０００円

合計：　１８６，４０５，４４１円

約・・・１億８６４０万円

以上の試算から、１億８６４０万円の生涯支出が見込まれることが分かりました。
最低でも生涯収入の手取額が、１億８６４０万円はないと収支がとんとんにならないということになります。

勤続３５年、年収６００万円の方の場合、生涯賃金は「２億１０００万円＋退職金」となります
一方で、生涯の税金・保険料の支出は・・・

税金：　１６，９７５，０００円
年金保険料：　１１５５万円
健康保険：　９，３４８，０００円

合計：　３７，８７３，０００円
約・・・３７８７万円

手取額では、２億１０００万円−３７８７万円＝１億７２１３万円
となり、現役時代の手取り収入だけでは、生涯支出の１億８６４０万円と比べると赤字になります。

通常、この赤字は退職金や年金のプラス分でまかなわれます。

さてと・・・
ここで感想を少し。

ここまで、かなり詳細に人生の支出について考察してきましたが、現実は厳しいものですね。

生涯の手取り収入で、やっぱり２億円程度は最低でも必要であるということが分かりました。
物価上昇やインフレのことを考えると、もう少し必要になるかもしれません。

自動車や生命保険、家電家具などの節約により、ある程度は支出を抑えられるでしょう。
おそらく色々頑張れば、１０００万円くらいは支出を抑えられるかもしれません。

しかし、子供が一人増えれば、教育費の支出が１２００万円増えます。
また、私たちの世代は（私は現在３１歳です）、年金だけで生活するのはおそらく無理でしょうから、長生きすればするほどジリ貧になっていきそうな予感もします。

将来のことを考えると、やっぱり支出を抑えた生活を送り、私自身、ビジネスや投資のスキルをもっと高め、キャッシュフローの増加を目指さなければなりません。
老後の長生きした場合に備えて、年金以外の収入源を確保する必要があります。

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